マンションの売却に適した時期とは？オリンピック前と後のマンション価格は？
世の中で売られているほとんどのものに、売れる時期と売れない時期があるように、マンションに関しても売却に適した時期と、売却を目指してもなかなか成約しない時期があります。
今月のマネーピックのニュースは、マンションの売却を検討している方に、売却に適したタイミングをご紹介します。
また自宅マンションの売却を検討している方の多くが、オリンピック前に売るべきか、オリンピック後まで待つべきか悩んでいるのではないかと思います。
筆者のマンション売却の経験をもとに、オリンピック前に売るべきか、オリンピック後に売るべきかについても解説します。
マンション売却に適した時期は、不動産取引が活況になる時期と同じ
それでは早速マンションの売却に適した時期を考えてみたいと思います。まず最初に考えるべきは、マンションが売れるということは、マンションを買いたい人がいるということと同義。つまり多くの人がマンションを買いたいと思っている時期と、マンションが売れる時期は変りません。
マンション売却に適した時期を推測するより、マンションを買いたいと思っている方が多い時期を予想する方がはるかに簡単です。
ではその時期とはいつなのでしょうか？
マンションの買いたいと思う方が増える時期、それは新しい生活を新しい場所でスタートしたいという方が増える、2月～3月です。
つまりこの時期に間に合うようにマンションの売却をスタートすることが、マンション売却の近道と言えるでしょう。
次にマンションの需要が高まる時期は9月から10月と言われています。その理由は企業の人事異動がこの時期に当たるから。異動や転勤になった方が新しい住居を探すことから、マンション市場が活況になります。もちろんこの時期はマンションの売却も増えるため、マンションの売却に適した時期と言って良いでしょう。
売却のピークに合わせた活動を目指すのであれば、その数ヶ月前に不動産査定を取得しよう
それでは次にマンション売却に適した時期に合わせて、不動産を売却するのであれば、いつごろから売却活動の準備を進めれば良いかを考えます。
以下は筆者が実際に何度も不動産売却を手掛ける中で、設定している不動産売却のスケジュールです。
マンション売却活動開始までのスケジュール
STEP1
不動産一括査定サイトを活用し、不動産会社から見積もりを取得※不動産一括査定サイトに参加していないSRE不動産（旧：ソニー不動産）は個別に依頼
1週間程度
STEP2
査定結果を受け、本査定を依頼する不動産会社を3～4社に絞り、内見による本見積及び媒介契約交渉
約1ヶ月
STEP3
媒介契約先決定・契約
1週間
STEP4
マンションの売却活動開始
まとめ
売却の準備にかかる期間は最短で約1か月半
上記の表を見ていただければわかるように、マンションの売却は、まず不動産一括査定サイト、もしくは不動産会社を経由し、査定を取るところからスタートし、実際に売却活動を開始するまで、最短でも1か月半程度かかります。
この期間から逆算すると、2月～3月に売却活動をスタートしたいのであれば、12月～1月、9月～10月に売却活動をスタートするのであれば、7月～8月には不動産査定を取っておく必要があります。
以下は評判の良い不動産一括査定サイトと不動産会社です。これからマンション売却を検討したいという方は是非チェックしてみてください。
不動産一括査定 HOME4U（ホームフォーユー）
NTTデータグループが運営する不動産一括査定サイト。売却査定数は累計で20万件を突破。900を超える不動産会社が査定に参加しており、数ある不動産一括査定サイトの中でも圧倒的な実績を誇っている。最短1分で入力が完了する無料査定の使いやすさにも定評がある。
すまいValue
東急リバブル、野村の仲介、小田急不動産、三菱地所ハウスネット、住友不動産販売、三井のリハウスの大手不動産会社6社が提携し、運営する不動産一括査定サイト。大手不動産会社からマンションの査定を取りたいのであれば、このサービスが最も便利。
SRE不動産売却査定（旧：ソニー不動産売却査定）
既存の不動産会社とは一線を画し、AIとディープラーニングを活用した独自の価格推定エンジンで不動産の査定を実施。実際に売却に至る査定価格を算出することができると、利用者の評判を呼んでいる。また不動産仲介を行う際は、利益相反が起こる可能性がある両手取引（売主と買主の両方を担当する取引）を禁止し、原則片手取引しかしないことを明言している点も評価できる。
売却を依頼する不動産会社への専任媒介はできるだけ短期間に
マンションの売却を決め、不動産会社の選定が終わったら次は契約です。この際に迷うのが様々な不動産会社に売却活動を依頼できる一般媒介と、売却の窓口を一つの不動産会社に絞る専任媒介という契約のどちらを選ぶべきかという点です。
結論から言うと、大手不動産会社に依頼したいという方は専任媒介を基本に考えたほうが、良い条件を引き出すことができるでしょう。一方で売却するマンションの価格が低い場合は大手の不動産会社よりも地域密着型の不動産会社のほうがフットワークが軽い場合が多いので、一般媒介を選び、複数の不動産会社に売却活動を依頼することをおすすめします。
また専任媒介契約を結ぶ際は、その不動産会社が本当にきちんと売却活動に取り組んでくれるのかを見極めるため、短期間で契約を結ぶことをおすすめします。筆者は最初は3か月、以降は1ヶ月更新という形で契約を結ぶことを決めており、動きが悪ければ、不動産会社を躊躇なく変更しています。
マンションの売却は値付けも重要ですが、それ以上に信頼できる不動産会社の担当者を見つけることのほうがはるかに重要です。
良い不動産会社を見つけ、売却活動を成功させましょう。
まとめ：マンション売却はオリンピック前？それともオリンピック後まで待つべき？
それでは最後にマンションの売却の時期について考えてみたいと思います。その際多くの方が気にしているのがオリンピック前に売却すべきか、それともオリンピック後に売却すべきかという点ではないかと思います。
もちろん不動産市場は様々な要因で動くため、100％予想が当たるということはありませんが、過去のオリンピックを見ると、オリンピックを境に景気が失速し、不動産価格が下がる事例が多い傾向があるのは事実です。※ただし直近のロンドンオリンピックに関しては、五輪終了後も不動産価格が一時上昇、その後EU離脱決議を経てロンドンの不動産は2009年以来の大幅下落を記録しました。
東京五輪に関してもリスクとリターンで考えるなら、景気の失速は視野に入れなければいけないでしょう。（またむしろ筆者は東京五輪後の失速ではなく、2019年頃には不動産市場が失速し、景気が停滞もしくは落ちだした段階で東京五輪を迎える可能性もあると考えています。）
2018年3月現在、不動産価格は昨年度後半から横ばいで推移していますが、すでにリーマンショック前の水準を回復し、一部では過去最高値を記録している地域もあります。
筆者は少し早いですが、2017年後半に保有していたマンションを一旦売却し、2018年以降のマンション価格の売却に備えています。（結果として数千万円の利益を上げることができました。）
もちろん東京オリンピックまで保有するのも選択肢の一つですが、いつか売却しようと考えているのであれば、今のうちからゆっくり動き出しても決して損をすることはないでしょう。